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口頭

J-PARC MLFのANNRIを用いた$$^{133}$$Cs中性子捕獲断面積測定

Hales, B. P.; 中村 詔司; 木村 敦; 岩本 修

no journal, , 

J-PARC MLFのANNRIを用いて、長寿命核分裂生成物である$$^{135}$$Cs(半減期:230万年)の中性子捕獲断面積を飛行時間法で測定する計画を進めている。$$^{135}$$Csの試料に$$^{133}$$Cs(安定・$$^{nat}$$Csの100%)が不純物として存在する。$$^{133}$$Csの断面積データも精度よく求めておく必要がある。J-PARC MLFのANNRIを用いて、熱及び熱外の中性子エネルギー領域における$$^{133}$$Csの中性子捕獲断面積を飛行時間法で測定した。本研究で得られた中性子捕獲断面積データ、共鳴についての知見、及び解析法を発表する。

口頭

新型軸受マウントの運転状況

乙川 義憲

no journal, , 

原子力機構-東海タンデム加速器の動力伝達用シャフトの旧型軸受マウントは、ベアリング交換後にマシンタイム1、2回で不良となり交換せざるを得ないことが多かったため、新たなアイデアで新型軸受マウントを開発した。新型軸受マウントは、金属板ばねを取り付けることで、アクリルシャフトの変形や傾きによって生じる荷重を吸収する構造とした。新型軸受マウント(Mark 1)を2007年から実機に順次取り付け運転を行った。しかし、取り付けた10台のうち4台で、1回のマシンタイム後にベアリングのグリス漏れが発生した。原因は軸受マウントの回転軸が複数部品の組み立て式であり一体構造でなかったためであった。回転軸を一体構造とした軸受マウント(Mark 2)に改良した。改良した軸受マウント(Mark 2)は、2015年から実機に順次取り付け運転をしており、現在までに特に不具合は発生していない。新旧の軸受マウントのベアリング不良状況を比べると、新型軸受マウントは、マシンタイム1、2回の使用でベアリング不良となる割合が減っているとともに、不良個数も減っている。そのため、金属板ばねによる荷重の吸収に良い効果があったと考えている。本発表では、新型軸受マウントの概要と現在までの運転状況について発表する。

口頭

原子力機構-東海タンデム加速器におけるSF$$_{6}$$ガスの管理

乙川 義憲

no journal, , 

原子力機構-東海タンデム加速器では、約50tの六フッ化硫黄(SF$$_{6}$$)ガスを保有し、加速器の絶縁ガスとして使用している。SF$$_{6}$$ガスは地球温暖化対策推進に関する法律で温室効果ガスと指定され、排出量の削減を厳しく求められている。当施設では、設置当初よりSF$$_{6}$$を高い収率で(1回あたり約99.5%)で回収してきたが、排出量のさらなる削減のための対策を検討している。一方で、施設建設から40年以上経過しているため、高経年化対策も計画的に進めていく必要があり対策の検討をしている。また、万が一事故が発生し、大量のSF$$_{6}$$が放出された際に備え、施設内に酸素濃度計等を設置し、酸欠発生時に即座に避難できるようにしている。本発表では、SF$$_{6}$$ガス排出量のさらなる削減のための対策の検討結果、施設の高経年化対策の検討結果、酸欠発生時に備えて設置している機器についての紹介について発表する。

口頭

新型コロナプローブの開発

中村 暢彦

no journal, , 

タンデム加速器のイオンビームは加速電圧とイオン電荷に比例したビームエネルギーを持つ。したがって、加速電圧を自動制御することができれば、制御システムの改良によって、ビームエネルギーも自動制御することが可能となる。加速電圧を自動制御するためには、電圧制御用のコロナプローブの位置調整を自動化しなければならない。旧型コロナプローブを自動化することは困難であったため新たなコロナプローブを開発した。新型コロナプローブは新たな制御方法、駆動機構及び位置検出機構を用いることで、位置調整の自動化、位置精度の向上及び整備性の向上を達成することができた。

口頭

タンデム加速器のターミナル電圧の現状

株本 裕史

no journal, , 

原子力機構-東海タンデム加速器施設は最高運転電圧が約18MVの大型静電加速器で、核物理, 核化学, 原子物理, 材料照射などの各分野に利用されている。当施設では2003年に加速管を従来型から新型(コンプレスド・ジオメトリ型)に更新し、ターミナル電圧の向上を目指してきた。加速管更新からこれまでの主な整備・トラブルとターミナル電圧の現状等について報告する。

口頭

ネットワーク機器を利用した加速器監視システムの整備

松井 泰; 松田 誠

no journal, , 

ネットワーク機器を利用し加速器の構成機器を遠隔監視するシステムを整備する。原子力機構東海タンデム加速器は機構内外の研究者に利用されており、利用日数の増加が要望されている。利用日数増加のために定期整備の回数を減らすことを検討しているが、このためには機器の状態を把握し効率的に保全を行う必要がある。加速器運転中の機器の状態を把握するため、加速器内にネットワークを敷設し、ネットワーク温度計などの機器を利用して加速器構成機器の状態を遠隔監視するシステムを計画した。現在このシステムの主要機器を加速器内に設置して試験を行っている。本発表では遠隔監視システムの計画及び試験の状況について報告する。

口頭

タンデム加速器カラム電圧測定器の開発

沓掛 健一; 松田 誠; 松井 泰

no journal, , 

東海タンデム加速器において、加速ユニットごとの電圧をロードセルセンサにより測定する方法を開発し、ビーム通過時における電圧分布を測定する。イオン種やビーム量, ビーム軌道を変化させたときの電圧分布を測定し、加速電圧を安定に保持するためのビーム条件を明らかにする。静電加速器における電圧分布の動的変化を測定した例はなく、この開発は加速電圧を安定に発生するという静電加速器の最も重要な技術を発展させるものである。

口頭

宇宙用機器の放射線影響試験設備の整備

中川 創平; 松田 誠; 中村 暢彦; 石崎 暢洋; 沓掛 健一; 遊津 拓洋; 池亀 拓麻; 株本 裕史; 乙川 義憲; 松井 泰; et al.

no journal, , 

過酷な放射線環境下で使用される宇宙機器には様々な放射線影響が生じ、その一つに、Single Event Upset(SEU)と呼ばれる半導体のメモリ情報が書き換えられる現象がある。人工衛星には、耐放射線性能を試験された半導体が使用されている。宇宙産業の発展に伴い、半導体の放射線影響評価施設の需要が高まっていることから、東海タンデム加速器で重イオンによるSEU試験を行う計画が進んでいる。SEU試験に必要な試験チャンバー、ビームアッテネータ等の整備計画の概要を発表する。

口頭

東海タンデム加速器の運転と開発

中村 暢彦; 乙川 義憲; 加藤 佑太; 株本 裕史; 沓掛 健一; 松井 泰; 松田 誠; 石崎 暢洋; 池亀 拓麻; 中川 創平; et al.

no journal, , 

原子力機構-東海タンデム加速器は最高加速電圧が約18MVの大型静電加速器であり、核物理、核化学、原子物理、材料照射などの分野に利用されている。2022年度の利用運転日数は135日であり、機構外の研究者も含む共同研究での利用が約半数である。実験で利用されたイオン種は18元素(22核種)であり最高加速電圧は15.4MVであった。発表ではこれまで約40年間に渡る加速器の運転状況の推移を紹介し、近年における新たな機器の開発や改良、整備手法の改善やタンデム加速器の特色を活かしたビーム開発等および今後の展望について報告する。

口頭

東海タンデムにおけるイオン源開発とビーム加速試験

株本 裕史; 遊津 拓洋; 松井 泰; 中川 創平; 池亀 拓麻; 加藤 佑太; 石崎 暢洋; 沓掛 健一; 乙川 義憲; 中村 暢彦; et al.

no journal, , 

「東海・重イオン科学シンポジウム; タンデム加速器成果報告会」において、東海タンデム加速器におけるイオン源開発とビーム加速試験について報告する。

口頭

タンデム加速器カラム電圧測定器の開発

沓掛 健一; 松井 泰; 中川 創平; 中村 暢彦; 乙川 義憲; 遊津 拓洋; 松田 誠

no journal, , 

タンデム加速器の加速電圧安定化と電圧向上に向けて、加速ユニット(1MV)毎の電圧を「円盤電極付きロードセル」により測定する方法を開発している。加速ユニットに電圧が印加された際の静電気力をロードセルの抵抗値変化で測定することで、加速ユニットの電圧測定が可能となる。試作機を実機に設置して動作確認を実施した。また、加速器タンク内に設置した各種測定器からの出力をLAN I/OとPOF変換器を使用して光信号に変換し、光ファイバーで加速器タンク下まで伝送する通信システムの開発も実施している。汎用のネットワーク機器を利用して機器の遠隔操作、監視することに成功した。これらの結果について報告する。

口頭

東海タンデム加速器の40年

松田 誠

no journal, , 

原子力機構原子力科学研究所のタンデム加速器施設は、1982年9月から供用運転を開始し運転開始から42年を迎える施設である。この間、超伝導ブースターによる加速エネルギーの増強、負イオン源及びターミナルイオン源の増設による加速イオン種およびビーム強度の拡大、実験室の整備による新たな利用の展開など、研究テーマの進展に応じて施設を充実させてきた。発表では当施設の約40年の研究開発のあゆみを中心に報告する。

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